「DOWNTOWN+」の躍進とテレビの終焉

テレビ時代の終焉とメディアの地殻変動

お笑いコンビ・ダウンタウンの新たなプラットフォーム「DOWNTOWN+（ダウンタウンプラス）」が、2025年11月の開始直後から驚異的な数字を叩き出し、エンタメ業界に大きな衝撃を与えています。

この現象は、単なる「人気芸人のネット進出」を超えて、「テレビ時代の終焉とメディアの地殻変動」を象徴する出来事として語られています。現状を整理して解説します。

1. 驚異的な「登録者数」と好調の要因

2025年11月1日のサービス開始以来、以下のような異例の記録が報じられています。

• 20日間で会員数50万人を突破 月額1,100円という、YouTubeプレミアムやNetflixに並ぶ強気の価格設定ながら、開始わずか3週間足らずで50万人以上の有料会員を獲得しました。
• ビジネス規模の大きさ 単純計算で月商5.5億円、年商に換算すると約70億円規模となります。これは地方テレビ局1局分の年間売上高に匹敵する数字であり、個人・コンビ主体のメディアとしては空前絶後の規模です。
• 「待望論」と「独自性」 松本人志氏の活動休止からの復帰第1弾という話題性に加え、「テレビでは流せない」過激な企画や、過去の伝説的番組のアーカイブ配信がファンの心を掴んでいます。

2. なぜ「テレビの終焉」と言われるのか？

この成功がテレビの危機（終焉）と結びつけて語られる理由は、主に3つのポイントに集約されます。

項目	従来の地上波テレビ	DOWNTOWN+（配信）
表現の自由	コンプライアンス・BPOの影響で自主規制が激しい	有料クローズド空間のため、自由な笑いが可能
収益構造	広告（スポンサー）依存。視聴率が全て	直接課金（サブスク）。コアなファンがいれば成立
視聴体験	放送時間に縛られる、万人受けが必要	好きな時に、尖った内容を「推し」感覚で楽しむ

メディアの主役交代を象徴

これまでは「テレビに出ていない芸人は売れていない」とされてきましたが、ダウンタウンという頂点の存在が「自分たちの媒体を持ち、テレビより高い熱量と収益をネットで生む」ことを証明してしまいました。 これにより、スポンサーの顔色を伺いながら作るテレビ番組の限界が露呈し、「テレビバラエティの死」を加速させているという見方が強まっています。

2025年12月現在の登録者・フォロワー数

2025年12月現在、「DOWNTOWN+（ダウンタウンプラス）」の勢いは衰えるどころか、年末に向けてさらに加速しています。最新の登録者状況と、今月の動向をまとめました。

各種メディアや公式の発表によると、数字は以下の通り推移しています。

• 有料会員数：約50万人〜（※11月中旬に50万人突破、現在も増加中） 10月24日の先行受付開始からわずか20日間で50万人を突破しました。12月現在は、年末特番や松本人志氏の生配信をフックに、さらに上積みされていると見られています。
• 公式YouTubeチャンネル登録者数：約37.3万人（12月12日時点） 有料会員制がメインでありながら、無料で見られるYouTube側も着実にファンを増やしており、プロモーションの拠点となっています。
• 公式X（旧Twitter）フォロワー数：約28.2万人（12月12日時点）

12月の「好調」を支える要因

12月に入り、さらに盛り上がりを見せている背景には、以下の「年末戦略」があります。

地上波NGの「怪作」ラインナップ

11月27日に発表された12月の配信ラインナップが、「今の地上波では絶対に不可能」と言われる過激な企画揃いだったことが話題を呼びました。

「この2年分を一気に取り戻している」 とファンに言わしめるほど、かつての『ガキ使』や『ごっつええ感じ』を彷彿とさせる尖ったコンテンツが投下されています。

松本人志氏による「生配信」の定着

月に数回行われる松本氏本人の生配信が、ファンとの直接的な交流の場として機能しています。テレビのような一方通行ではなく、チャット欄を通じた双方向のコミュニケーションが、高い継続率（チャーンレートの低さ）に繋がっています。

「U-NEXT」との連携

12月からはU-NEXT内の「DOWNTOWN+月額パック」としても展開されており、既存の動画サブスクユーザーが手軽に加入できるようになったことも、12月の登録者増を後押ししています。

今後の注目ポイント

「DOWNTOWN+」の快進撃が続くかどうかは、以下の点が鍵になりそうです。

1. コンテンツの持続力 現在は「祝・復帰」の祝儀的な加入も多いため、今後も継続して1,100円を払わせるだけの「新作」を出し続けられるか。
2. 浜田雅功氏との本格合流 現在は松本氏の企画が中心ですが、コンビ揃ってのレギュラー番組が配信で定着すれば、テレビの価値はさらに相対化されるでしょう。
3. 若年層への浸透 40〜50代のコアファンだけでなく、タイパを重視するZ世代がこの「有料バラエティ」にどこまで価値を感じるかが焦点です。
4. 過去コンテンツの拡充　年末恒例だった「笑ってはいけないシリーズ」や「ガキの使いの特番」「ごっつええ感じ」など過去の大型コンテンツの配信が始まれば、更に飛躍できるでしょう。

「テレビの終焉」への追い打ち

12月は本来、テレビ局にとって「年間最大の稼ぎ時」である特番シーズンです。しかし、多くの視聴者が「テレビの特番より、DOWNTOWN+の新作の方が面白い」とSNSで発信する状況が生まれています。

「年末＝テレビ」という常識の崩壊 大晦日に向けた大きな仕掛けも噂されており、ダウンタウンという「テレビの象徴」だった存在が、テレビの最大の武器である「年末の熱狂」すらもネットに持ち去ろうとしている点が、業界に危機感を与えています。